
妊婦さん・0歳ママの「もしもの備え・生命保険」本音アンケート【ニンプスラボ調査】

監修
元木千春先生株式会社エグゼクティブコンシェルジュ代表
外資系損害保険会社勤務後、24歳で独立系ファイナンシャルプランナーとして独立。2000年法人化、株式会社エグゼクティブコンシェルジュ設立に伴い代表取締役に就任
公式サイトニンプスラボと「ほけんの時間」の共同調査で、妊婦さんと0歳ママパパに「もしも」に対する備えやお金についてアンケートを行い、約240名のかたに調査にご協力いただきました。
赤ちゃんがいるご家庭の生命保険加入率は高そうなイメージがありましたが、0歳のお子さんがいるパパの4人に1人、ママは3人に1人が生命保険に加入していないという驚きの結果に!

トピックス
- 0歳パパの生命保険加入率は75.2%、ママは68.6%
- 0歳家庭のパパのもしもは、約1600万円
- 「もしも」の場合のお金の備えが「足りない」と感じているママは半数以上
- 約半数が、妊娠・出産の際に保険を「見直していない」と回答
- 赤ちゃん誕生後の「もしも」について、話し合っていないカップルは43%
調査概要
- 調査対象:妊婦さん or 0歳の赤ちゃんがいるママパパ
- 調査期間:2020年11月9日~11月29日
- 調査方法:インターネット調査
- 有効回答数:240名
**回答比率(%)は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計が100%にならないことがあります。
*複数回答の質問については、回答比率の合計が100%を超える場合があります。

調査結果
0歳パパの4人に1人は、「生命保険」加入ナシ!
今回の調査で、0歳の赤ちゃんがいるご家庭のうち「生命保険」に加入しているパパは75.2%、ママは68.6%でした。
つまり、パパのもしもで4人に1人、ママのもしもで3人に1人は死亡などの“もしも”の場合に、残された家族が保険金を受け取れないことになります。
妊婦さんがいらっしゃるご家庭ではさらに低く、「生命保険」に加入しているプレパパは71.4%、ママは68.6%でした。
本調査では、その他の保険や預貯金・資産・収入・職業はお尋ねしていないので、「生命保険」がなくても問題がないのかもしれませんが、とはいえ、かなりの割合の赤ちゃんや妊婦さんがいるご家庭で「生命保険」への加入がないという衝撃の事実が明らかになりました。
妊婦さん・0歳のご家庭の総計

妊婦さん・0歳のご家庭の総計

0歳パパのもしもは、約1600万円!?
パパが「生命保険」に入っていると回答した人に、パパのもしも(死亡時)に受け取れる保険金の金額について伺うと0歳の赤ちゃんがいるご家庭で平均が1599万円。ママのもしもは984万円でした。
とくに500万円~1000万円前後の保険金と回答した方が最も多く、全体の3割弱を占めました。さらに「金額はわからない」と回答したママも4割弱いました。
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毎月かかるお金は20万円強
本調査では、各ご家庭の1ヶ月にかかるおおよその生活費についても伺っています。0歳の赤ちゃんがいるご家庭の1ヶ月の生活費の平均は約20.9万円。妊婦さんがいるご家庭で平均20.7万円でした。
※ここでは、食費・家賃・光熱費・保険料・学費や保育園代・おこづかい・医療費など、毎月かかる費用を「1ヶ月の生活費」としてうかがいました。

もしもの備えが足りないと感じるママは半数以上!
パパや自分のもしもへの備え(金額)が足りないと感じているママは、「まったく足りない」「足りない」を合わせると全体の半数以上(55.6%)にも上りました。「十分足りる」と答えたママは、0.9%にとどまりました。
多くの妊婦さんや0歳児のママが、パパのもしもに対する備えが足りないと感じていることが浮き彫りに。
パパのもしもの保険金は、約6年半分!
1ヶ月の生活費が約20万円で、パパのもしもの保険金が1600万円だとすると、おおまかに6年半ほどの生活費となります。生活費には、家電の買い替えなどの一時的な出費は含んでいないため、保険金で暮らせる期間は実際にはもう少し短くなるかもしれません。
実際には遺族年金の支給もあるので、これで足りない部分を生命保険で補うことになりますが、今の生命保険の保険金と遺族年金をあわせて本当に家族が生活をしていけるのかどうかを計算してみることが大切です。
あまり考えたいことではありませんが、パパに本当にもしものことがあった場合、一般にこどもが小さいときには、残念ながらママはすぐに働き始めたり仕事増やすことが難しいものです。反対にこどもが大きくなったら、今度は教育費用が掛かるようになり、1ヶ月の生活費が増えることも予想されます。
パパのもしもの時の保険金がこのままでは足りない!と感じるママが多いのはこうした背景があるかもしれません。

妊娠・出産を機に保険を見直す家庭は半数以下
もしもの備えが足りないとわかっていながらも、妊娠や出産をきっかけに保険を見直したと回答したご家庭は46.6%にとどまりました。妊娠中は身体が思うように動かせず、産後は忙しい日々。何かあったら足りないとわかっていても、なかなか相談や見直しに行けないかたも多いこともわかりました。

もしもについて相談していないマタニティカップルは約4割!
第1子妊娠中のカップルのうち、自分やパートナーのかたの「もしも」の時のお金や保険について、パートナーと話し合ったことがあるカップルは約半数いましたが、話し合っていないカップルも4割以上にのぼりました。産後はじっくり話し合う時間も取りにくいもの。お金のことはできれば妊娠中に、パートナーとじっくり話しておきたいですね!
第1子妊娠中のカップル

監修:元木千春先生は、アンケート結果をこう見る!
今回のニンプスアンケート対象者の平均と、下記の「生命保険の加入金額」データを比較した場合、ニンプス回答者(特に男性)の保険金額がやはり過少な気がします。
このデータは、子供がいない夫婦、または独身男女も対象となっていることを考えれば、明らかに子供を迎えるまたは子供がいるニンプス回答者の保険金額は平均を下回っていることが分かります。

保険というのは、人の身体に掛ける「生命保険」にしても、家や自動車などのモノに掛ける「損害保険」にしても、万が一の時という負のシチュエーションを想像するステップを踏んでから加入するため、楽しい作業とは言えないかもしれません。
また、「押し売りされる」「各社の比較が難しい」などの印象もあり、一般的にはマイナスイメージが根強いかもしれませんね。しかし、金融業界に従事する立場としては、無保険(または不足している状態)は人生を一瞬にして暗転させることを知っていますから、回避できるリスクは絶対に回避してもらいたいなぁと考えます。
お金の話が苦手な日本人
下のグラフからも読み取れるように、日本人のお金に関するリテラシーは欧米に比べて極端に低いことが指摘されています。昔から「お金の話はタブー」という国民性も影響しています。

大切なのは「平均額」ではなく、『我が家の場合』
私はいつもみなさんにお伝えしているのですが、数字(特に収入、貯蓄、保険金額など)に関して「平均」で物事を考えることにはあまり意味がないと思っています。
だって、0と100の平均は50です!あんまり他の人のことを気にして不安になったり、安心するのではなく、自分(自分たち)の個別の状況を常に把握するということに意味があると思います。
※元木先生監修部分のデータ出典:FP協会
ところでFPについてご存じですか?
FP(ファイナンシャルプランナー)は企業系FPと独立系FPに分類されます。前者で代表的なのは銀行、証券会社、保険会社などに就職をしている(金融機関から給与をもらっている)人でFPという資格の保有者のことです。
後者は、自分(法人)の看板でお客様からコンサルティング料を頂きながらFP業務を行う人たちです。保険代理店なども後者です。つまり、どこでご飯を食べさせてもらっているかの違いです。
前者は自分の会社から給料をもらうために会社の為に仕事をします。後者はお客様からコンサルティング料を頂く、またはお客様のベストを追求して金融商品を提供し、コミッションという形で金融機関から報酬を頂くという違いです。企業系FPに相談をすると、中立性に欠けると言われるのはそのためです。
監修・コメント:元木千春先生
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